日本政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の提言
やマスコミによる世論誘導により、日本国の衛生行政を司る
厚生労働省の新型コロナウイルス注意喚起を遥かに逸脱した
情報が錯綜し国内が混乱しています。以下の情報を見聞し
て、今一度冷静さを取り戻す必要があります。
症 例、ヒドロキシクロロキンを投与した新型 コロナウイル
ス肺炎患者 30 例の検討。社会福祉法人 仁生社 江戸川病院。
PDF版 日本初の治験。新型コロナウイルス特効薬。
厚生労働省 マスクは感染している人からの飛沫は防げな
い。
厚生労働省は、PCR検査、病院受診、隔離、入院を勧めてい
ません。
2020年10月13日東京都大田区議会決算特別委員会感染症対策
ナウイルスの論文も無い」「無症状者から感染したと証明さ
れている論文は見つかりませんでした」
厚生労働省４月については4月18日発表時の外国籍及び国籍
不明者の割合は55.2％。１０月１日からのGoToではなく
１１月１日からの外国人の検査なしの入国緩和が感染拡大の
原因の可能性大。
空港調査状況
（3月）日本国籍60名、外国籍６名。合計66名。
（4月）日本国籍68名、外国籍12名。合計80名。
（5月）日本国籍19名、外国籍26名。合計45名。
（6月）日本国籍31名、外国籍93名。合計124名。
（7月）日本国籍58名、外国籍219名。合計277名。
（8月）日本国籍77名、外国籍120名。合計197名。
（9月）日本国籍69名、外国籍104名。合計173名。
（10月）日本国籍75名、外国籍142名。合計217名。
東京都の感染者の割合は、ほぼ上記 割合と思われる。
使ってはならないと警告。ウイルスではなくタンパク質を検
出。
PCR検査陽性者＝感染者ではない。
エイズウイルスはない。ウイルスは存在しない。巨大な詐
欺。
オランダと米国で登録した特許が2020年9月に公表されるこ
とになっていました。つまり、特許権者はＣＯＶＩＤ－１９
がまだ存在していない2015年にこの疫病の検査方法を確立
し、ＣＯＶＩＤ－１９という名称も把握していました。
感染が初めて特定される年まで事前に予測していたようで
す。
2019年10月18日ニューヨーク開催「ＥＶＥＮＴ２０１」新型