トピックス

ｉＲｏｂｏｔ社製（米国製）のロボット掃除機を試験的に導入します。

３時間充電で２時間連続運転可能、最大112畳185㎡、当面、事業所のフロアの自動除塵

に利用して有効性を確認する予定です。

床拭きロボット　ブラーバージェットも販売され、様々な利用が検討されていきます。

ハウステンボスの最先端ロボット運用の「変なホテル」では2016年1月19日から導入し

ています。

近い将来、受付業務の補助でｐｅｐｐｅｒの導入も検討しています。利用者利便性の向上

とテクノロジー導入をお客様の楽しみに変えられる試みも大切と考えております。

ロボットに淘汰されるサービスではなく、ロボットとの分業で更なる品質の向上や効率性

の向上を試みてまいります。

　



ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ社製の人体強化スーツも導入の価値を認めています。



以下は、ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ社が羽田空港で運用している

クリーンロボとキャリーロボです。

当社も導入について検討を始めます。

　

羽田空港に「人助けロボット」のオールスターが集合。

日本の空港が世界の最先端を目指すようです。

文部科学省委託「高等学校段階における特別支援教育充実事業」沖縄県教育委員会

「沖縄県特別支援学校技能検定」が平成28年11月17日にうるま市の沖縄県立沖縄高等

特別支援学校体育館を会場に「ビルメンテナンス部門」3種目、「接客部門」1種目で検

定試験が行われ、9校63名の生徒さんが受検され級位認定をお受けになられました。

キャリア教育・就労支援を目的に開催され、当社から審査員・（一社）沖縄県ビルメンテ

ナンス協会専門員として代表者が参加いたしました。

社会貢献活動も当社の大切な取り組みです。

琉球朝日放送の取材画像がクリックすればご覧になれます。

　　

平成２８年度は、当社代表者が以下の学校にお伺いし、実技指導を行いました。

沖縄高等特別支援学校

沖縄高等特別支援学校　陽明高校分教室

沖縄高等特別支援学校　南風原高校分教室

美咲特別支援学校

美咲特別支援学校　はなさき分校

名護特別支援学校

島尻特別支援学校

大平特別支援学校

西崎特別支援学校


平成２８年１２月１日　第２８回沖縄県特別支援学校「キャリア教育・就労支援発表会」

が浦添市てだこホール　小ホールで開催されました。

１４時から行われた「発表の部」に当社代表者が来賓として参加させていただきました。


平成２８年１２月１６日（金） 10:00～11:30　沖縄県庁にて開催されるおきなわ技能

五輪・アビリンピック2018推進協議会第２回アビリンピック選手育成専門委員会に

（一社）沖縄県ビルメンテナンス協会選出専門員として当社代表者が参加いたしま

す。

平成26年7月に続いて2回目の清掃品質評価を平成28年10月12日に行いました。

（一社）九州建築物環境センターの清掃品質評価専門員として当社代表者が参加

させていただきました。

目視・臭気・接触・ＡＴＰ環境表面検査・高低所画像確認・３６０°カメラ画像記録・

動画記録・ボイスレコーダーなどを使用して報告書を作成致します。

さすがに、九州・沖縄一の病院、手術室裏側では搬送用ロボット車両が運用されて

おり、外来診察棟のホスピタルストリートには自動演奏のピアノが配され、まるでシ

ョッピングモールのようでした。

第４２回読谷まつりが平成２８年１０月２９日１３：００から１０月３０日９:００から

開催されます。

読谷まつり闘牛大会は１０月２３日１３：００から開催されます。

１０月２８日は１７:００から第２回Ｏｋｉｎａｗａｎ　Ｄｒｅａｎ100万人　平和コン

サートinよみたんが開催されます。

まつり詳細はここをクリック

誘導員を募集しております。１０月２８日・２９日・３０日8:00～22:00までの１４時

間、内食事休憩小休憩１時間含む実質13時間、食事付制服貸与、３日間勤務で

きる方、地元、経験者優先時間給1,500円１日21,000円　３日間で63,000円、

実質時間給1,600円以上 募集人員数40名、１０月２３日の闘牛まつりは６時間　

時間給2,000円　６時間勤務で12,000円

募集人員数18名　特にこの４日間対応できる方は優先採用いたします。履歴書郵送

の後、連絡します。詳しくは、当社に電話にてお問い合わせください。

             読　谷　協　同　産　業　株　式　会　社　　行　動　計　画


従業員が仕事と子育てを両立させることができ、社員全員が働きやすい環境をつくること

によって、すべての社員がその能力を十分に発揮できるようにするため、次のように行動

計画を策定する。


1.計画期間　　平成28年10月1日～平成31年9月30日までの3年間


2.内容

《対策》

●　平成28年10月～　　制度に関する情報を社内掲示などにより就業員に周知する。

《対策》

●　平成28年10月～　　窓口設置の情報を社内掲示などにより従業員に周知する。



次世代育成支援対策推進法に基づき、従業者101人以上の事業所に義務付けられており

ます。詳しくは、ここをクリックして厚生労働省ホームページにてご覧ください。